地域密着型不動産業が行うべきソーシャルメディア対応とは？

こんにちは、山田です。お久しぶりの更新になり恐縮です。 東日本大震災から早１ヶ月が経ち、被災者の方々にとってはこれまでとは違う「日常」と向き合い、少しずつ前に進んでいく姿に心を打たれます。
この業界でも各方面で独自の居住サービスなどが立ち上がっています。
私たちも引き続き、何ができるのかを考え実行していかなければならないと感じています。

さて本題ですが、月刊満室経営新聞連載の空室対策についての項が一息つき、次号よりソーシャルメディア対応を取り扱います。
また、業界向けではありませんが、今月２７日にサードビジョン様主催のソーシャルメディアセミナーの講師としてお話しさせて頂く予定です。
（詳細はコチラ）

【追記】
私事ながら恐縮ですが、身内に不幸があり延期させて頂くことになりました。既にお申し込みを頂いた方々には大変ご迷惑をおかけしており申し訳ございません。
改めて日程については後日お伝えさせて頂きますのでどうぞよろしくお願い致します。

インターネットの活用が収益を左右するようになる一方でその進化も相変わらずスピードを落とすことがありません。
既に多くの業者様がソーシャルメディアなるものにアプローチしています。
今大きく話題になっているFacebookやTwitter、その他様々なクラウドサービス、そしてSNSの走りから続く国内向けサービスのmixi。
ひとくくりにソーシャルメディアといっても各サービスそれぞれに機能や特徴そして「場の空気」が違います。

不動産業者にとって利用するべきソーシャルメディアはどこなのか、そしてどのように利用すれば効果が上がるのか。
それを知るためには、業界独自の指標でソーシャルメディア各サービスの特徴を計り、アプローチの手法を確立しなければなりません。

ソーシャルメディアは人の集まる場として、利用度、リアルタイム性、ストック度、地域性などの指標で比較し、今現在のそれぞれの特徴を理解しましょう。
そこで業界にとって効果の高いポイントが見えてきます。

また、弊社の「建物図鑑」や「ワケあり物件図鑑」、また現在制作中の「街ろぐっぽ」などの業者向けサービスを通じて、ソーシャルメディアとの相乗効果を出す手法をお伝えしていきます。

今後もセミナーや連載等を通じてどんどんご紹介させて頂ければ幸いです。